お知らせ

脳卒中経験者の生活調査

2016年2月24日

脳卒中経験者の退院後の悩み:
“後遺症あり”の2人に1人が「リハビリする場所がない」「社会復帰願うもできない」実情浮き彫りに

脳卒中経験者の生活調査PDFファイル

脳卒中の後遺症に特化した実費型リハビリ施設『脳梗塞リハビセンター』を運営する株式会社ワイズ(所在:東京都中央区、代表:早見泰弘)及びNPO法人脳梗塞リハビリ研究会(所在:東京都中央区、代表:上杉謙太郎)は、脳卒中経験者の退院後の生活実態を明らかにするため脳卒中経験者とその家族を対象に調査を実施しました。

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調査背景

脳卒中になり病院を退院する方のうち、およそ半数(*1)が後遺症を抱えたままであると言われています。現在、日本国内には脳卒中患者が150万人おり、10年後には300万人(*2)に倍増する見込みです(*1日本経済新聞社/*2厚労省調べ)。脳卒中の後遺症に対する病院での入院リハビリには日数制限があり、退院後の受け皿はデイサービスまたは訪問リハビリとなっています。それぞれ集団リハビリであることや時間制限があることなどから、勤労世代や個別のニーズに対応しきれてはいないのが現状です。わずかに認められていた病院の外来リハビリが今後、介護保険制度下のリハビリに移管していく見通しの中、主に勤労世代のリハビリニーズや悩みを確認しました。

調査概要
調査方法インターネットリサーチ(調査機関:株式会社マクロミル)
調査対象20〜69歳の脳卒中(脳梗塞・脳出血等)経験者:310名、その家族:310名 計620名
調査日時2016年1月22日~28日
調査結果概要
脳卒中を経験してからの生活変化「仕事を変えた・やめた」55.3%。

脳卒中を経験した後の社会復帰について尋ねたところ、「部署や職種の変更」「転職」「離職し求職したが見つからず」「離職」が半数を超えた。後遺症を抱えた人に絞ると同64.4%となり就労継続の難しさが明らかになりました。【図1】

図1 脳卒中経験後のお仕事について教えてください

また「仕事を変えた・やめた」人に今後の意向を尋ねたところ再就労を希望する人は半数を超える一方、諦めているとの回答も2割近くと社会復帰を願うも難しい状況が明らかになりました。仕事を変えた・やめた理由の5割が「後遺症により困難」との結果となりました。

図2 今後の就労意向をお答えください

図3 仕事を変えた・やめた理由

後遺症あり患者の半数が「退院後のリハビリ環境が不十分」

また、退院後のリハビリ事情について尋ねたところ、「リハビリ環境が不十分」と考える人が半数を超えました【図4】。具体的な希望としては、「維持でなく改善したい」が73.4%、「回数や時間の制限なくリハビリしたい」が65.6%、「専門家のリハビリ継続」が61.3%、「社会復帰のためのリハビリ」が54.8%と続きました【図5】。

図4 退院後のリハビリ環境が十分でないと感じる

図5 退院後のリハビリ環境について

脳卒中経験者の家族が求めることでも「有効なリハビリに関する情報」「自宅でできるトレーニングメニュー」がそれぞれ70.6%。「介護者のレスパイトサービス」や「介護者同士の情報交換」についても高いニーズがある。

脳卒中経験者の家族に介護をする中で必要と感じることについて尋ねたところ、有効なリハビリ方法・自宅リハビリメニューについての希望は70%を超えました。また、介護者自身のレスパイトになる(負担を軽減する)サービスや介護者として同じ境遇にある人同士での情報交換についてもそれぞれ65%、53%(非常に必要を感じる+必要を感じる)と回答しました【図6】。「求める退院後のリハビリ環境」についての自由回答においても、思う存分リハビリできる環境の整備(有償含む)など、介護負担軽減のためのリハビリの必要性についての意見が多く寄せられました。

図6 今後求めること

調査結果の引用・転載に関するお問い合わせ 〈株式会社ワイズ:広報 井堂(いどう)〉
調査内容に関するお問い合わせ 〈NPO 脳梗塞リハビリ研究会:担当 竹田 〉

TEL:03−5542−0785 FAX:03−5542−0786
MAIL: info@noureha.com
URL: https://noureha.com

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